平成26年10月23日号（相場展望～韓国崩壊）

日米から離反し、中国へ傾斜していった韓国は中国の不動産バブルによる作られた景気を好景気と考えてしまいました。リーマンショック後の世界経済の低迷とは中国は無縁と誤解してしまいました。その結果、韓国でも不動産投機ブームが再燃してしまいました。ソウル中心部の江南地区の土地を鑑定額の3倍の10兆5500億ウォン（1兆1000億円）で現代自動車は本社用地として取得しました。これを受けて同社株は一気に急落となりました。米国でのトヨタ車の急発進リコール問題は同社がトヨタを蹴落とす為に仕掛けたものでした。その後、燃費性能の偽りなどを指摘され、巨額の罰金を支払い、同時に信用も失しないました。

サムスン電子は韓国の稼ぎ頭ですが、スマートフォンの売り上げが急減し7～9月期の売り上げは6割も減少しました。有機ELパネル事業も悪化、ディスプレー事業も悪化、頼みはメモリー半導体だけとなりました。サムスンは過去、儲けが出る事業に資金を集中特化させて伸びてきた会社ですが、この時期にソウル近郊に1.6兆円も出してメモリー半導体新工場を建てるという戦略はさすがに無謀で足元を良く見ていません。韓国では大財閥企業の現代やサムスンのオーナーに意見する事は反逆者扱いとなり許されません。間違いなく墓穴を掘っています。人を人と思わぬ支配貴族の両班時代から、法律はない国であり、産経新聞支局長が旅客船セウオル号沈没事故の時朴大統領はどこにいたという韓国ジャーナリストの引用記事を書いただけで60日も出国停止となり、名誉殼損で起訴までされました。

韓国には国民情緒法が最優先されるとアメリカの新聞に指摘されましたが、腹立たしさを通り越して、民度三流国家の悲哀すら感じます。韓国で行われた水泳大会で日本がメグルラッシュをすると、カメラマンが望遠レンズを選手のバックに入れて盗んだと因縁をつけ、認めなければ出国させないと脅す最低の国家です。神に守られている国、日本を貶めようとする国は必ず滅びます。それは私たちが直接手を下さなくても、見えざる神の手が滅亡に導くのです。